こういった避難所毎の不均衡は、避難所・対策本部・自治体といった行政のネットワークが上手く構築出来ていない事から起こる物で、阪神・淡路大震災以外でも物資の偏りが起きやすい。
阪神・淡路大震災の例では、大きな都市部の対策本部から、市区町村本部、地域の避難所…と分配されていたのだが、何処に何が、何時、どれだけ、誰によって運ばれてくるか、というような5W1Hが伝わらず、物資を送る側も受け取る側も把握出来ていなかった。
結局被災者は、動き回れる体力のある者が複数の避難所を散策して、情報収集(インターネット、TV、ラジオ、電話、クチコミ、行政からの告知など)しつつ、各地域で配布される物資を求めに奔走した。それを見て、「それ何処で配っていたの?」と、初めて他の被災者が知り得た、という感じになったのだ。
実際には地元の情報を頻繁に伝えるラジオ、ラジオなどの内容をネットにアップロードして何時でもチェックできるようになるインターネットへのアクセスがキーポイントとなる事が多い。特にネットに情報がアップロードされていくと、ラジオを聞き漏らした人でもチェックが可能な為、非常に有用だ。
また、避難所へのアクセスも、経路がどのようにダメージを受けているか、迂回路の候補はどうなるか、と配水・配給までに危険箇所を予め調べておくことも大切となるだろう。