高層マンションに住んでいる場合、地震の揺れに対する建物自体の耐久性や施設充実による利便性が高まっていく一方で、

・停電によるエレベータ運転停止
・集合住宅がゆえに問題を大きくしてしまうトイレ不足
・救援物資の大量需要の発生
・何百段もある非常階段を何度も上り下りする必要性

など避難生活を困難にしてしまう要素があります。これらは阪神大震災以後より指摘されてはいましたが、マンションが持つ防災能力を高めるほど居住面積を圧迫したり、普段使用しない施設コストの計上が必要となるため、災害に備えたマンションとして販売されるケースは稀のようです。

例えばエレベーターにしても震度5以下で施設自体がエンジニアの手を借りずとも自動点検によって運転再開が見込める機種は存在するものの、既存マンションには適用がコスト面で厳しかったりもします。この自動診断機能を備えたエレベーターでさえも地震対策は万能でなく、震度5以上だとエレベータシャフトやエレベータ本体に影響がある、と判断されて作動しないケースがあるそうです(→こうなるとエンジニアの手が必要)。

2005年7月23日、東京都足立区で震度5強を観測した地震の影響では、関東地方で約64,000台のエレベーターが停止。運営会社が総出で復旧にあたりましたが、完全復旧には翌日以降。住民やビル管理者から復旧依頼の電話が鳴りっぱなしだったのは言うまでもありません。

しかも、前述のケースは「運営会社が総出で復旧へあたれた」から、翌日以降で運転再開の目途がたったのであって、首都連直下地震で震度7などを受ければ、エンジニア自体も被災してしまい復旧へあたれる人員は限られます。レスキュー隊も首都圏の生き埋め状態になった人々や、消火活動の従事に精一杯の可能性が高いでしょう。

そう考えるとエレベータに閉じ込められた場合は日単位になるかもしれないし、閉じ込められなくても高層階へ住む人は電力が復旧してもエレベーターは使えず機動力を奪われます。仮に給水車がマンションまで来てくれても、ポリタンク(20kg)を非常階段で自宅までもって行く必要があります。

高層マンションに住む方は、上記のようなリスクも踏まえて各世帯での備えが必要になってきます。特に重い飲料水は小さなお子様や高齢者いる住む世帯では輸送に関する負担が大きくなりますので、ベランダストッカーなどの設置余裕があれば備蓄の強化も必要となりそうです。